「耐震シェルター」ってそもそもナニ？

皆さんは、住まいの耐震対策と聞いて、どのような対策を思い浮かべますか？

多くの方は、真っ先に「耐震補強・改修（工事）」や「建て替え」などを思い浮かべるのではないでしょうか？
この質問に「耐震シェルター」と回答される方は、きっと多くはないはずです。

そこで今回は、当社KTXも開発・製造を行っている『耐震シェルター』とはナニか？
というテーマで、特に木造住宅の耐震基準や耐震化の実態などにも踏み込んで、この製品が必要とされる理由を分かりやすくお届けいたします。

「耐震シェルター」とは？

「耐震シェルター」とは。。。
建物自体を地震に耐えられるよう強化（＝耐震化）するのではなく、仮に地震で家屋が倒壊してしまった場合でも、中にいる “人の命を守る” ことができるよう、（建物内の一部に）設置する安全空間（シェルター）ことです。

一般的には、木材やアルミ・鉄などを骨格材とした箱型の製品が製造・販売されています。

建物自体の耐震化が進めば、本来は必要とされないはず!? の製品に、なぜ、いまだ引きも切らない需要が続いているのでしょうか？

そのあたりの住宅事情を、次の章から解説していきます。

木造住宅の耐震性を左右する耐震基準とは？

まずは、「日本の耐震基準」のお話から。

耐震基準は。。。
地震に対する建物の最低限の安全性を確保するために定められた法令で、基本、法令施行（または改正）以後に建てられた「新築」の建物を主な対象としています。

この耐震基準で、現在の住宅（特に「木造住宅」）の耐震性能に大きく影響しているのが、1981年と2000年の改正です。

1981年の改正は、「宮城県沖地震（1978年）」の被害をきっかけに検討が始められ、それまでの「旧耐震基準」から、現在に続く「新耐震基準」へと。基準自体の大幅な引き上げにつながる画期的な改正となっています。

その「旧耐震基準」「新耐震基準」の主な違いが、次の表のとおりです。

続く2000年の改正では、「阪神・淡路大震災（1995年）」で多くの木造住宅が倒壊したことがきっかけとなり、「木造住宅」を対象に、耐震性の具体的な実行担保が図られています。

* 補足：一方で、この震災では「新耐震基準」導入以降の建築物の被害が、比較的軽微だったことも判明しています。

この改正［2000年基準］の主な内容が、次のとおりです。

このように耐震基準の強化に伴って、建物の耐震性は大きく向上しています。

しかし一方で。。。「能登半島地震（2024年）」の報道などでご覧になった方も多いと思いますが。。。建物の倒壊や、それに伴う人的被害は、大地震発生のたびに繰り返されている状況です。

ここで注目されるのが、耐震基準の強化以前に建てられた「既築」の建屋の存在です。

木造住宅の耐震化の実態

では、現在の耐震基準を満たさない建物は、どの程度残っているのでしょうか？

5年に1度行われる「住宅・土地統計調査」の最新版（2023年版）から、この点を確認してみましょう。

まずは、木造住宅の建築時期の確認から。

約3,000万戸ある木造住宅のうち、約25％が1980年以前に建てられたもの、32％が2000年以前に建てられたものとなっています。

さらに「持ち家かつ一戸建」に限定して確認してみると、その割合はやや上がり、約28％が1980年以前、約34％が2000年以前の建築となっています。

このように、木造住宅（持ち家／一戸建）だけで、「2000年基準」以前に建てられた住宅は、合計で1,500万戸弱（約61％）にのぼります。

では、これら住宅の耐震化の実態はどのようになっているでしょうか？
この点は、同じ調査の「2019年以降における住宅の耐震改修工事の状況」が参考になります。

あくまで「2019年以降」の耐震工事に限定されているため、木造住宅の耐震化の全体像は掴めませんが、それでも耐震化が遅々として進んでいない状況が垣間見えるものとなっています。

なぜ木造住宅の耐震化が進まないの？

続いて、この理由を探ってみましょう。

少し古いデータになりますが、内閣府「防災に関する特別世論調査（2009年）」の「耐震補強工事の実施予定がない理由」の回答が参考になると思われます。

1. お金がかかるから（50.6%）
2. 必要性を実感できないから（22.1%）
3. 集合住宅や借家などに住んでおり、自分だけでは判断できないから（21.1%）
4. 効果があるか不明だから（14.2%）
5. どうやって着手･施工したらよいかわからないから（10.2%）

この世論調査の回答で、過半数の方が「お金」の問題を挙げ、他を突き放して断トツ1位の理由となっています。

耐震対策の費用については、別コラム『地震大国日本』耐震対策にかかる費用ってどのくらい？で詳しく記載していますが、「（2020年当時で）100万円を超える」場合が大多数となっています。
もちろん「建て替え」の場合は、これ以上の費用が必要となってきますし、納得の理由と言えるものではないでしょうか？

命を守る。工事不要の選択肢

やはり費用面が最も大きな理由となっている木造住宅の耐震化の遅れですが。。。
その他に、耐震工事を選択されない理由として、次のような言葉も当社ではよくお聞きしています。

• 土地や（築年数や構造など）家屋の制約で建物の耐震補強・改修が難しい
• 耐震工事は時間もかかるので、まずは、今すぐにできる対策を考えたい
• 本格的な対策は、検討の時間や家族の同意も必要。まずは暫定的な対策を

ここに、次のような特徴を持つ「耐震シェルター」が、いまだ数多く求められる理由があると、当社では考えています。

• 工事不要で、後付け・簡単設置
• スピーディに対策が完了
• 比較的安価でできる

自然災害がいつ起こるか？誰にも予測はできません。
費用面その他の理由で、ご自宅の耐震工事を躊躇されいる場合には、まずは “人の命を守る” ことを最優先に、「耐震シェルター」も検討のオプションに加えてみてはいかがでしょうか？